※会計ソフト各社の背景によって、仕組みが違います。
会計ソフトを選定するとき、何を基準に選べばいいのでしょうか。
それは、それぞれ基準が違うといってしまえば、それでおしまいですが、自分たちがどうありたいのか、5年後の姿を想像すれば、自ずと答えが出てきます。
自由度の高い会計ソフトの利点・弱点
1つの基準で、「自由度」というものがあります。
自由度が高いと、自分たちが好きなように設定組めるようにできています。
逆に、自由度が低いのは、会計事務所でしか設定できない、仕組みがガッチリ組まれているものです。
こうしてみると、自由に設定できる方が使い勝手がよさそうに見えます。
しかし、手を入れやすいということは、改ざんできるリスクもはらんでいます。
自由度の低い会計ソフトの利点・弱点
自由度が低いというのは、使用者が好き勝手に設定を変えることができないということです。
組織構造の変化で、事業部門を1つ増やすにも、税理士等にお願いしないとやってもらえないので、経理担当者や社長の権限は、ほぼない状態となります。そして、やりたいことを付加していくと、ソフト使用料がつり上がっていき、年間の支払いが多額になるリスクもあります。
しかし、システムとして成熟していることから、ソフト1つだけで、すべてが完結でき、行政等からも信用があって、とても安全です。
つまり、お金で解決するか知恵を絞るか
自分たちの目標とする経営が何なのかによって、会計ソフトを選定することになると思います。
安定した事業展開で、事業内容も大きく変化させない組織を目指しているなら、自由度の低い硬い会計ソフトを使用したほうがいいでしょう。
逆に、様々な事業展開が見込まれ、組織形態も都度変化させて自由なやり方を望んでいるなら、会計ソフトも自由度の高いものがいいでしょう。
私は、後者が今後、増えて来ると想定しています。
一部の大企業なら、硬いシステムを使用するのでしょうが、ほとんどの中小企業は、事業形態をどんどん変化させて行き、生き残りを図っていくと考えています。
そうなると、会計ソフトも自由度が高いものでないと、変化に対応できない上、高い使用料を払い続けるリスクが高くなっていきます。
電子帳簿保存法が、2021年7月に公布されました。
それに伴い、各会計ソフトもスキャナ保存要件に必要な整備（タイムスタンプなど）が施されるようになりました。ソフトによって、有料であったり、デフォルトのサービスであったり、様々です。
会計ソフトが変われば、思いの外、経営もフレキシブルにできるようになります。
今使っている会計ソフトが、自分たちに最適化なのか、一度見直ししてみたらいかがでしょうか。
